情報要件の概要

　BIM実施の効果を十分に発揮するためには、目的のために過不足ない情報を作成することが重要です。そのためのルールを定めたものが「情報要件」です。
　ISO 19650の中で情報要件とは、「何を、いつ、どのように、誰のために、情報を作成するかを指定するもの」と定義されており、段階ごとに「組織情報要件（OIR）」「アセット情報要件（AIR）」「プロジェクト情報要件（PIR）」「情報交換要件（EIR）」の4つに分けられます。
　4つの情報要件を発注者が定めるとともに受注者に示し、それをもとに受注者が情報を作成することで、目標の設定から設計・施工・維持管理に至るまで、無駄なく作業することができるようになります。

[原文]

The appointing party should understand what information is required concerning their asset(s) or project(s) to support their organizational or project objectives. These requirements can come from their own organization or interested external parties. The appointing party should be able to express these requirements to other organizations and individuals that have to know them to either specify or inform their work.

[参考和訳]

組織またはプロジェクトの目的の達成を支援するため、発注者はアセットまたはプロジェクトに関してどのような情報が必要かを理解することが望ましい。そうした必要事項は、発注者自身の組織または利害関係を持つ外部関係者から得ることができる。発注者は、業務の特定または周知のために、これらの必要事項を知るべきその他の組織や個人に対し、その内容を伝達できるようにしておくことが望ましい。

ISO 19650-1:2018
Principles

　国内の土木事業に当てはめてみます。発注者を国土交通省とした場合、国土交通省は「渋滞の●●％削減」などの政策（OIR）を策定し、そこから必要となる橋やトンネルなど、政策の達成に必要な構造物を決定します。
次に構造物を作るための調査・測量から設計、施工までのプロジェクト段階のスケジュールや必要な情報の大枠を決定します。これがPIRになります。国内では共通仕様書が近しいものと言えます。
　その後、発注者は調査・測量や設計、施工の段階または工区ごとに発注します。その際に受注者に向けて成果品の納品期限や、成果品の形式（PDFかExcelかなど）について提示する文書としてEIRを作成します。国内の土木事業でいうと、特記仕様書などが当てはまります。またEIRは受発注者間だけでなく、元請受注者と協力会社の間でも取り交わされます。
　調査・測量から施工段階までで作成された情報成果品によって、PIMが形成されます。PIMによって、その構造物がいつ、どのように作られたかがまとめられます。この情報は維持・管理段階でも利用されます。一方で、維持管理に必要となる情報を、構造物を作る段階で作成を求めなければならない場合もあります。そのために構造物の維持管理に必要な情報を事前に整理し、要件としたものがAIRです。
　調査・測量から施工段階で作成されたPIMに維持管理や運用に必要となる情報を加えたものがAIMとなります。